くらべる試算
繰上返済 vs 貯金 vs 運用。
その余剰資金、どこに置くかを試算する。
手元の余剰資金を「繰上返済（期間短縮型）」「預金」「運用」に回した場合の差を、利息軽減・住宅ローン控除・税引後でまとめて比較します。数字はすべて試算です。
くらべる試算
手元の余剰資金を「繰上返済（期間短縮型）」「預金」「運用」に回した場合の差を、利息軽減・住宅ローン控除・税引後でまとめて比較します。数字はすべて試算です。
入力すると自動で再計算されます。ご入力内容はこの端末上で処理され、サーバーには送信されません。
余剰資金・残高・預金金利・運用利回り・控除年数は上の入力値のまま、残り年数とローン金利だけを動かした場合に、試算上いちばん増減額が大きくなる置き場所です。枠線付きのセルがいまの入力に近い位置です。
※「運用」セルは入力した想定利回りで運用できたと仮定した期待値ベースの比較で、元本割れの可能性は織り込んでいません。利回りの入力を変えるとマトリクスも変わります。
一般的な整理として、ローン金利が預金金利を上回っている間は、同じお金を預金に置くより繰上返済に充てたほうが、確実に減らせる利息の分だけ差がつきやすいという試算結果になりやすいとされています。逆に、預金金利がローン金利と同水準かそれ以上であれば、手元流動性を保ったまま利息を受け取る選択肢も試算上は見劣りしにくくなります。
ただし住宅ローン控除が残っている期間は事情が変わります。控除額は年末残高×0.7%で計算されるため、繰上返済で残高を減らすと控除も減ります。ローン金利が0.7%を下回っている場合、試算上は「控除が終わるまで繰上返済を待つ」パターンのほうが数字が大きくなるケースがあり、本ツールでもこの控除減少分を差し引いて表示しています。
運用は、想定利回りがローン金利を上回る前提を置けば試算上の期待値は最も大きくなりやすい一方、これはあくまで一定利回りを仮定した計算値です。実際には価格変動があり、元本割れ（投入額を下回る）の可能性があります。繰上返済による利息軽減が「確定する数字」であるのに対し、運用益は「確定しない数字」という性質の違いがあり、単純な大小比較だけでは判断材料として不足する、という指摘が一般的です。
また、繰上返済は手元の現金を減らす行為でもあります。病気・失業・修繕などに備える生活防衛資金を残したうえでの余剰資金で比較することが一般的とされており、本試算もその前提で入力いただく設計です。団体信用生命保険（団信）の保障がローン残高に連動する点、変動金利は将来変わりうる点など、この試算に含まれない要素もあります。最終的な判断は、ご自身の状況に合わせて金融機関やFPなどの専門家にご確認ください。
期間短縮型は毎月の返済額を変えずに返済期間を短くする方式、返済額軽減型は期間を変えずに毎月の返済額を下げる方式です。一般に、同じ金額を繰り上げた場合の利息軽減額は期間短縮型のほうが大きくなる試算になりやすいとされます。本ツールは期間短縮型で試算しています。
住宅ローン控除は年末残高に控除率（現行0.7%）を掛けて計算されるため、繰上返済で残高を減らすと控除額も減ります。本ツールでは控除残存期間中の年末残高の減少分×0.7%を「控除減少分」として利息軽減額から差し引いて表示しています。損得は金利・残存年数・控除の残り年数の組み合わせで変わるため、一律には言えません。なお実際の控除額には借入限度額や所得税・住民税の枠などの上限があります。
入力した想定利回りで毎年複利運用できたと仮定した場合の計算上の金額です。将来の運用成果を保証するものではなく、相場によっては元本割れ（投入額を下回る）の可能性があります。試算では利益に対して20.315%の課税を仮定していますが、NISA口座など非課税制度を使う場合は結果が変わります。
預金利息には一律20.315%（所得税・復興特別所得税・住民税）の源泉分離課税がかかるため、本ツールでは毎年の利息から20.315%を差し引いた税引後利率で複利計算しています。
金利が上がった場合の返済額の変化や、世帯全体の優先順位も、それぞれの診断で確認できます。