お金・保険・資産のイメージ

お金・保険・資産

周りはいくら貯めてる?同世代・同年収の貯蓄額との比べ方

この記事の要点

  • 貯蓄統計の平均値は一部の高額保有世帯に引き上げられやすく、実感に近いのは中央値とされます。平均だけを見ると「出遅れ」の感覚が過剰になりがちです。
  • 統計を読むときは「貯蓄の定義」「世帯の区切り」「資産非保有世帯を含むか」という3つの前提を確認しないと、数字の意味を取り違えやすくなります。
  • 同年収でも住居費・子どもの数・親からの支援・資産形成の開始時期が違えば貯蓄額は大きくばらつくため、年収だけを揃えた比較は成り立ちにくいとされます。
  • 住宅購入直後などは貯蓄額が一時的に薄く見えるため、一時点の貯蓄額よりも純資産や貯蓄率で家計を捉えるほうが実態に近づきます。
  • 比較の相手を「統計の誰か」から「昨年の自分」に置き換え、貯蓄率と生活防衛資金という自分の物差しで年1回定点観測するのが現実的です。
比べるべき相手は、統計の中の誰かではなく、昨年の自分の家計です。

「周りはもっと貯めている気がする」の正体

同僚の住まいの話、SNSに流れる旅行の写真、ふと目にする「30代の平均貯蓄額」という見出し。共働きでそれなりに稼いでいるはずなのに、「うちは出遅れているのでは」という感覚がふっと胸をよぎる——この不安は、都市部の高所得世帯ほどむしろ強く抱きやすいものです。周囲の生活水準が高く、比較対象が自然と「上」に偏るからです。

ただ、冷静に考えると、私たちが実際に見ているのは他人の支出だけです。住まい、車、旅行、子どもの習い事。一方で貯蓄額や投資残高、ローン残高は外からは一切見えません。派手に使っている世帯ほど貯蓄が薄い可能性もあれば、その逆もあります。つまり「周りは貯めていそう」という印象は、見える情報の偏りが生んだ推測にすぎません。

この記事では、その推測を統計というもう少し確かな足場に置き換えたうえで、「そもそも他人との比較はどこまで意味があるのか」を静かに整理していきます。

平均値は実感とずれる——中央値というもう一つの目

貯蓄額の統計でまず知っておきたいのが、平均値と中央値の違いです。平均値は全員の貯蓄額を足して人数で割った数字。中央値は全員を貯蓄額順に並べたとき、ちょうど真ん中に位置する世帯の数字です。

貯蓄のような資産のデータは、少数の高額保有世帯が全体の平均を大きく引き上げる構造になっています。仮に9世帯が300万円ずつ、1世帯だけ3億円を持っていれば、平均は約3,300万円になりますが、中央値は300万円のままです。実際の公的な調査でも、貯蓄や金融資産の平均値は中央値を大きく上回る傾向が一般に知られています。

平均値中央値
意味全体の合計÷世帯数順に並べた真ん中の世帯
特徴一部の高額世帯に引っ張られやすい「普通の世帯」の実感に近いとされる
使いどころ社会全体の資産規模を見る自分の立ち位置の目安にする

「平均に届いていない」と感じたとき、その平均は多くの世帯が届いていない数字かもしれません。立ち位置の目安にするなら、まず中央値を見る——これだけで、不安の何割かは統計の読み方の問題だったと気づけるはずです。

手取りからの世帯家計バランス(目安配分)
手取りを“割合”で配る(一例)手取り100%の配分住居28生活費25教育・こども15保険8貯蓄・投資18予備費6

※割合は一例です。住居費の重い都市部などでは配分が変わります。世帯の事情に合わせて調整を。

統計を見る前に確認したい、3つの前提

もう一歩踏み込むと、同じ「貯蓄額」という言葉でも、調査によって指している中身が違います。数字を比べる前に、次の3点を確認するのが基本とされます。

  • 何を「貯蓄」と呼んでいるか。預貯金だけなのか、株式・投資信託・保険まで含む金融資産全体なのかで、数字は大きく変わります。
  • 世帯の区切り方。単身世帯か二人以上世帯か、年代は世帯主の年齢で区切られているのが一般的です。共働き世帯と片働き世帯が同じ区分に混ざっている点にも注意が必要です。
  • 資産を保有しない世帯を含むか。金融資産をほとんど持たない世帯を集計に含めるかどうかで、平均も中央値も大きく動きます。

見出しの数字だけを取り出して自分の家計と並べると、定義の違う数字同士を比べてしまいがちです。統計は「前提を確認してから読む」——これが比較で消耗しないための最初の作法です。

同年収でも貯蓄額が違って当然な理由

では、定義を揃えた統計であれば、同世代・同年収との比較は意味を持つのでしょうか。実は、ここにも構造的な限界があります。年収という一つの軸を揃えても、貯蓄額を左右する他の条件がばらばらだからです。

  • 住居費と購入のタイミング。頭金を入れて住宅を買った直後の世帯は、貯蓄額だけ見れば大きく減ります。ただし資産(住まい)に形を変えただけで、家計が悪化したとは限りません。
  • 子どもの人数と教育方針。子どもが何人か、どんな進路を想定するかで、毎年の貯蓄ペースは大きく変わります。
  • 親からの支援や相続の有無。本人の家計努力と無関係に、貯蓄額の差として表れます。
  • 資産形成を始めた時期。同じ年収でも、積立を始めた年齢が数年違うだけで残高の差は積み上がっていきます。

つまり貯蓄額とは、収入だけでなく、住まい・家族構成・実家・時間という複数の変数の結果です。一時点の残高で他人と競っても、条件の違いを測っているだけになりがちです。家計の実力を見るなら、貯蓄額そのものより純資産(資産からローンなどの負債を引いた額)や貯蓄率で捉えるほうが実態に近いとされます。

比べるなら「他人」ではなく「自分の物差し」

統計は立ち位置をざっくり知るための地図であって、追いかけるべき目標値ではありません。

他人比較の代わりに持ちたいのが、自分の家計に固定した物差しです。一般に使われる目安は、大きく三つあります。

  • 貯蓄率。手取り収入のうち、貯蓄や投資に回せている割合です。一般に手取りの1〜2割程度が一つの目安とされることが多いですが、住居費や教育費の状況で適正水準は世帯ごとに異なります。
  • 生活防衛資金。収入が途絶えても暮らせる備えとして、生活費の半年〜1年分程度がよく目安とされます。共働きは収入源が二つある分、片働きよりリスクが分散されているという見方もあります。
  • 目的別の逆算。教育費や住宅、老後など「いつまでに・いくら」を仮置きし、そこから毎月の積立額を逆算する考え方です。

そして比較の相手は、統計の中の誰かではなく昨年の自分の家計に置き換えます。年に1回、純資産と貯蓄率を記録して前年と見比べる。増えていれば家計は前進しています。具体的な目標水準や運用の設計は世帯の事情で大きく変わるため、迷ったらFP(ファイナンシャルプランナー)など専門家に相談し、自分たちの前提で数字を組み立てるのが確実です。

お金・保険・資産のイメージ
お金・保険・資産のイメージ

まとめ

「周りはいくら貯めているのか」という問いは、自然な感情です。ただ、その答えとして目にする平均値は高額保有世帯に引き上げられた数字であり、実感に近いのは中央値とされます。さらに、定義や世帯区分が揃っていない比較、そして住居・家族構成・支援・時間という条件を無視した同年収比較は、そもそも成り立ちにくいものです。

統計は自分の立ち位置をざっくり掴む地図として一度だけ眺め、あとは貯蓄率・生活防衛資金・純資産という自分の物差しで、昨年の自分と比べていく。出遅れ不安に対する最も静かで確実な処方は、比較の相手を入れ替えることだと言えそうです。細かな設計は、公的機関の情報や専門家への相談で補いながら進めていきましょう。

出遅れ不安を手放す、比べ方の整え方

  • 貯蓄統計を見るときは、平均値ではなくまず中央値を確認する
  • その統計の「貯蓄の定義」「世帯区分」「資産非保有世帯を含むか」をチェックする
  • 貯蓄額の一時点比較をやめ、純資産(資産−負債)と貯蓄率で家計を捉え直す
  • 手取りに対する貯蓄率と、生活費の半年〜1年分の生活防衛資金を目安に現状を点検する
  • 年1回、純資産と貯蓄率を記録して「昨年の自分」と比較する仕組みをつくる
  • 目標水準や運用設計に迷ったら、FPなど専門家に世帯の前提ごと相談する

よくある質問

平均値と中央値、結局どちらを見ればよいのでしょうか?

自分の立ち位置の目安にするなら、一般に中央値のほうが実感に近いとされます。平均値は一部の高額保有世帯に引き上げられやすいためです。ただしどちらも調査の定義や世帯区分によって数字が変わるため、前提を確認したうえで「参考程度」に眺めるのが現実的です。

住宅購入で貯蓄が大きく減りました。出遅れてしまったのでしょうか?

一般に、頭金の支払いは貯蓄が住まいという資産に形を変えたものであり、家計の悪化とは区別して考えられます。一時点の貯蓄額ではなく、資産から負債を引いた純資産の推移で見るのが目安とされます。返済計画も含めた全体設計は、FPなど専門家への相談が確実です。

共働きで世帯年収は高いのに、思ったより貯まりません。

収入が高い世帯ほど固定費(住居費・教育費・保険など)も膨らみやすく、貯蓄率が下がるケースは一般に珍しくないとされます。まず手取りに対する貯蓄率を測り、固定費から見直すのが定石です。世帯ごとの適正水準は異なるため、必要に応じて専門家に相談してください。

貯蓄率はどのくらいを目指せばよいですか?

一般に手取りの1〜2割程度が一つの目安とされることが多いですが、住居費・子どもの人数・今後のライフイベントによって適正水準は大きく変わります。統計や目安はあくまで出発点とし、最終的な目標設定はFPなど専門家と自分たちの前提で組み立てることをおすすめします。

本記事は一般的な情報提供であり、個別の法務・税務・投資・医療上の助言ではありません。税率・控除・限度額・助成などの制度は改正により変わります。最新かつ正確な情報は公式機関の発表や専門家へのご確認をお願いします。

文・編集/世帯白書 編集部 ・ 監修:準備中(公開時に有資格者を明記します)

次の節目が来る前に、白書をひらく。

LINEで、あなたの世帯のステージに合わせた「次にやること」をお届けします。

LINEで世帯白書を受け取る

※ LINE公式アカウントは準備中です。